株式会社 安藤組

株式会社 安藤組

会社概要

当社は建設資材としての骨材製造、産業廃棄物中間処理、生コンクリートの製造・販売を行っております。
エネルギー関連についても事業を拡大し、地球環境に優しく、大切にする企業として活動しています。

将来のビジョン

令和6年7月17日に創業78周年を迎えました。
「自然は…いのち」をグループスローガンに、自然と調和し“さすが安藤組グループ”と仰っていただける唯一無二の企業集団を目指し走り続けます。

企業の強み

安藤組グループは計6社のグループ会社(安藤組、菅睦建設、安藤運輸、安藤整備工業、A.パワー、A’s.パワー)があり、建設資材としての骨材製造、産業廃棄物中間処理、生コンクリートの製造・販売から運輸、建設、また車両の整備に至るまで一貫して行うことができます。それにより、お客様に対してスムーズかつ丁寧な対応が可能です。

業種 製造業
事業内容

◎生コンクリート製造・販売
◎砂利等採取・砕石製造・販売
◎産業廃棄物中間処理・収集運搬
◎風力発電事業 等

資本金 2,019万円
設立日 昭和40年4月
代表者 代表取締役社長  安藤 将士
所在地 庄内町提興屋字中島80
電話番号 0234-43-2416
URL https://www.ando-g.co.jp/
従業員数 55人
取得した認定等
会社(人事担当)から一言

地域のために貢献できる様々な事業があり、幅広い年齢層の方々が活躍しています。
資格取得生徒が充実しており、意欲のある方は積極的に資格を取得することができます。
チャレンジする勇気・向上心を持っている方々、是非当社へお越しください。

安藤組グループの特徴

年次有給休暇が取りやすく、ワークライフバランスに合わせて仕事がしやすい職場環境です。
資格取得支援制度が充実しており、スキルアップできる環境が整っております。



UIターンした先輩に聞いた!山形で働く魅力とやりがい

企 業 名:株式会社安藤組

お 名 前:阿曽 勝利さん

ヨミガナ:アソ カツトシ

入  社:2014年8月【3年目】

所属部署:環境部

先輩へのインタビュー

企業紹介

「自然は…いのち」、「喜んで働く」を命題として安藤組グループは自然を活かし、人を活かす地域の企業集団として、今を支えるとともに希望を創り続けます。

そして、“さすが安藤組グループ”と仰っていただける唯一無二の企業集団を目指し続けます。

担当している業務

環境部では工事現場から排出される建設汚泥やがれき類を建設資材として再利用するために、再生改良土や再生骨材として再資源化に努めています。その工程の中で重機のオペレーター、ダンプカーの運転、使用している重機の整備や鍛冶作業を行っています。

先輩へのインタビュー

Uターンをした理由

いずれは地元に戻ってくるという約束で高校卒業後に県外に就職しました。高校時代に土木について学んでいたこともあり県外の企業では約8年間、今の仕事と同じく土木に関する仕事に就いておりました。

この期間で土木の経験を積み、それに伴い自信も付いたことで、これからは地元の企業で活躍できるのではないかと思いUターンを決意しました。

会社を選んだ理由

当時安藤組に営業に来た友人から当社が求人の募集をしていることを聞き、インターネット等で会社の情報を調べたりし、今までやってきた仕事やスキルが生かせるのではないかと思い安藤組を選びました。

先輩へのインタビュー

実際に働いてみて

今まで培った技術や資格が活かせる会社です。前職では技術員の方に仕事をやってもらうことが多く、自身の技術の向上はあまり望めませんでした。しかし安藤組では自分も作業に携わることがほとんどです。日々、技術の向上や新しいことへチャレンジできるので楽しみながら働いています。

仕事のやりがい・今後の目標

建設系廃棄物の再利用という業務に携わっているわけですが、地球にある資源というのは限られています。今ある資源を有効活用しているということで、地球や環境にもやさしい仕事をしていることにやりがいを感じています。まだ3年目ということで、後輩に仕事を教えられる立場ではないと思っています。
今後はもっともっと技術や知識を身につけ、何も知らない人にも丁寧に教えられる人間になること、新しいことにどんどんチャレンジしていくことが目標です。

先輩へのインタビュー

先輩としてのメッセージ

私の父親も土木に関する仕事に就いており、その父親の背中を見て育ったため将来は自分もそうなりたいと決めていましたが「自分がやりたいこと」や「自分に合っている仕事」が分からない人もきっといると思います。

私が言えることは「色々なことにチャレンジしてその中で自分にあったものを見つけ出せばいい」ということです。自分が一番輝ける場所を探し、積極的に行動してほしいと思っています。

取材:2019年4月